月曜の朝、スマホを見てヒヤッとした方、多かったんじゃないでしょうか。
日経平均が一時4,200円超の急落を見せたとき、Xのタイムラインは「ブラックマンデー再来か」というムードで溢れていました。
僕も「うわ、また来たか…」と思った一人です。
でも1週間を振り返ってみると、今週の相場で一番大事なことは
「急落の数字ではなく、急落の中でどこが売られなかったか」だと思っています。
全体が崩れるような週こそ、資金の流れをちゃんと追えると相場の読み方がひとつ深くなる。
今週の動きを整理しながら、来週のFOMC・日銀会合に向けて個人投資家が押さえるべき3つのポイントをまとめました。
この記事でわかること
- 日経平均が週明けに4,200円超の急落をした理由と、その後すぐ反発した背景
- 全面安の中でも「売られなかった業種」はどこか——資金の行き先を読む視点
- 来週のFOMC・日銀会合で何に注目すればいいか
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今週の相場をひと言で言うと
「戻れる力はあるのに、戻り切れない一週間」でした。
週前半、月曜に急落した日経平均は火曜・水曜とみごとに切り返して、「意外と底堅いな」という空気になりました。
でも木曜・金曜は再び原油高と米金利の上昇に頭を抑えられて失速。週末は再び下押しして終わっています。
根っこにあるテーマは一貫して「中東情勢・原油高・インフレ警戒」の3つ。
この3つが市場の天井として機能し続けた週でした。
今週の主な動き（数字で整理）
日経平均の週次推移
| 日付 | 終値 | 前日比 |
|---|---|---|
| 3/9（月） | 52,728円 | −2,892円（−5.2%） |
| 3/10（火） | 54,248円 | +1,520円（+2.9%） |
| 3/11（水） | 55,025円 | +777円（+1.4%） |
| 3/12（木） | 54,452円 | −572円（−1.0%） |
| 3/13（金） | 53,819円 | −633円（−1.2%） |
週間では前週末比で−2,800円超。先週の下落に続いて2週連続の下落となりました。
米国市場
NYダウは週後半に739ドル安（木曜）を記録。週末はほぼ横ばいで終了。NASDAQは週を通じて重い展開が続きました。
為替・金利
ドル円は157円台後半→159円台後半と円安が進行。米10年国債利回りは週後半にかけて高止まり。
個人投資家が今週押さえるべき3つのこと
① 月曜の急落は「売るシグナル」じゃなかった
週明けの下落幅は確かに衝撃的でした。一時は4,200円超という、年初来最大クラスの暴落。
でも、火曜・水曜の急反発を見ると分かるように、売り込まれすぎた部分の修正が早かった。 これは「市場の地合いが根本的に崩れた」というより、
地政学リスクに対する過剰反応が一時的に出たということだと思っています。
実際、10日（火）には日本の実質GDP改定値が発表され、2025年10〜12月期の数字が年率+1.3%と速報値（+0.2%）から大幅に上方修正されました。
企業の設備投資が想定以上に力強く、「足元の日本経済は悪くない」という再評価が反発を後押ししました。
② 全面安でも"逃げ場所"はあった——今週の資金の行き先
今週、特に注目していたのは「急落した日に何が売られなかったか」です。
月曜の全面安の中でも、相対的に強かったのはこのあたりでした。
- 資源株（INPEX、石油資源開発など）
- 防衛関連（三菱重工など）
- 商社（三菱商事、伊藤忠など）
- 非鉄金属
原油価格が上がれば、産油国・資源関連企業の業績には追い風になる。 地政学リスクが高まれば、防衛関連への資金流入が起きやすい。
指数が崩れているときほど、「どこに資金が向かっているか」を見ると、市場の本音が見えてきます。
全部が下がって見えても、実は資金は完全には逃げていない。
こういうセクターローテーションを追う習慣は、こういう荒れた週に鍛えられるものだと思っています。
③ 円安を「いつも好材料」と決めつけない
今週、ドル円は159円台後半まで円安が進みました。 でも、日本株は円安の恩恵をほとんど受けられませんでした。
なぜかというと、
「円安の背景が景気期待ではなく地政学リスクとエネルギー高だったから」です。
通常、円安は輸出企業の業績期待につながり、日本株の追い風になりやすい。でも今回の円安は、中東不安を背景にしたドル買い・円売りが主な要因でした。
「円安＝日本株に強い」という図式は、常に成立するわけじゃない。
方向だけでなく、なぜその方向に動いているかを見る——この視点が一段加わると、相場の読み方がかなり変わってきます。
今週の相場の背景 中東情勢という変数
今週の相場を語る上で外せないのが、
イランの新最高指導者就任という地政学的な出来事です。
強硬派として知られる新体制がホルムズ海峡封鎖を示唆する発言を出したことで、WTI原油は週を通じて不安定な動きが続きました。
「原油が上がる→インフレが収まらない→FRBは利下げしにくい→株に重し」
このロジックが、今週の市場心理を一貫して支配していました。
一方で、13日（金）に発表された米PCE物価指数（コア）は前年比3.1%と前月から拡大。
GDPの下方修正と合わさって、「インフレが収まらないのに景気が鈍化する」という最も難しい局面の入り口に差し掛かっているかもしれません。
来週の注目ポイント FOMC・日銀が最大の焦点
来週（3/18〜19）は、
FOMCと日銀金融政策決定会合という2大イベントが重なります。
FOMC
金利据え置きが大方の予想ですが、注目は今後の利下げシナリオについてのパウエル議長の発言です。「インフレが収まらない中でいつ動くのか」の手がかりを市場は探しています。
日銀会合
利上げの可能性は低いとみられていますが、植田総裁の発言次第で円相場が動きやすい局面。ここで円高方向に振れると、輸出関連株の重しになる可能性もあります。
加えて、中東情勢の続報も相場を動かす要因として残り続けます。
来週は値動きがさらに荒くなる可能性があります。
指数の上下に一喜一憂せず、どのセクターに資金が向かっているかを淡々と見ていくスタンスが大事な局面だと感じています。
毎朝、①原油 → ②米10年金利 → ③ドル円 → ④日経先物 → ⑤半導体株の強弱、の順で地合いを確認する習慣を持っておくと、来週の荒れた相場でも慌てにくくなるんじゃないかと思っています。
今週のまとめ〜「崩れ方」より「残り方」を見る
今週の日経平均は週間で2,800円超の下落。数字だけ見ると厳しい一週間でした。
でも、
- 月曜の急落後に火・水と急反発した底堅さ
- 全面安の中でも資源・防衛・商社に資金が残っていた事実
- 円安なのに株高にならない「理由を読む」重要性
この3つを拾えた人にとっては、相場を学ぶには密度の濃い一週間だったんじゃないかと思っています。
来週はFOMCと日銀という大きなイベントがあります。 ぜひ「相場がどう動くか」を少し楽しみながら観察してみてください。
📝 もう少し深く知りたい方へ
今週の市況まとめの詳細版と、「暴落局面でのメンタルの保ち方」については、noteでも記事を書いています。ブログより少し踏み込んだ話を書いているので、興味があればのぞいてみてください。
【付録】この記事に出てくる用語解説
投資を始めたばかりの方向けに、記事中に登場した用語をざっくり解説します。
📌 WTI（原油価格の指標）
「West Texas Intermediate」の略で、アメリカ産の原油価格を示す国際的な基準価格のひとつ。
「原油が上がった・下がった」というニュースで使われる数字は、大抵これのことです。原油が高くなると、輸送コストや製造コストが上がるため、企業の業績に影響を与えやすくなります。
📌 PCE物価指数
アメリカの「個人消費支出（Personal Consumption Expenditures）」に基づく物価の指標。
FRB（米国の中央銀行）がインフレを判断するときに最も重視している数字で、「コアPCE」と呼ばれる食品・エネルギーを除いたバージョンが特に注目されます。この数字が高いままだと、利下げが遠のく傾向があります。
📌 FOMC
「Federal Open Market Committee（連邦公開市場委員会）」の略。
アメリカの中央銀行であるFRBが年8回開催する会議で、政策金利（お金の貸し借りにかかる基準の金利）を決める場です。「利上げ・利下げ・据え置き」のどれになるかで、株式市場や為替が大きく動くことがあります。
📌 リスクオフ
投資家がリスクの高い資産（株など）を手放して、安全とされる資産（現金・国債・金など）に資金を移す動きのこと。
「戦争リスクが高まった」「景気が悪化しそう」というニュースがきっかけになりやすく、株価が下がる局面でよく使われる表現です。反対に、リスクを取りに行く動きを「リスクオン」と言います。
📌 セクターローテーション
株式市場の中で、資金が特定の業種（セクター）から別の業種へ移動する動きのこと。
たとえば「景気が悪化しそうなとき、景気敏感な製造業から、比較的安定しているエネルギー・防衛セクターへ資金が移る」といったイメージです。指数全体が下がっていても、資金はどこかに向かっている——この動きを追うのがセクターローテーションを読むということです。
📌 ホルムズ海峡
ペルシャ湾とアラビア海をつなぐ幅の狭い海峡で、世界の石油輸送量の約2割がここを通ると言われています。
中東情勢が緊張すると「ホルムズ海峡が封鎖されるかも」という懸念が生まれ、それが原油価格の急騰につながります。今週の相場でも、この海峡を巡る警戒が原油高の一因でした。
📌 GDP改定値
GDP（国内総生産＝国全体の経済規模を示す数字）は、最初に「速報値」として発表され、その後より正確なデータをもとに「改定値」として修正されます。
今週、日本の10〜12月期GDP改定値が速報値から大幅に上方修正されたことで、「日本経済は思ったより悪くない」という安心感が生まれ、株の反発材料のひとつになりました。
📌 米10年国債利回り
アメリカ政府が発行する10年満期の国債の金利水準のこと。
「長期金利」とも呼ばれ、株式市場と深い関係があります。利回りが上がると「株より国債のほうが安全で利回りも悪くない」という判断から株が売られやすくなります。また、利回りが高止まりすると企業の借入コストが上がり、業績への圧迫につながります。
※ 本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の投資行動を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
最後までお読みいただき、ありがとうございます。
このブログのタイトル「かぞくとあおぞら」に込めた想いや、投資で遠回りをしてきた僕の自己紹介を[こちら]にまとめています。
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